太陽光発電についての気になる記事

10億円かけて太陽光発電、発電した電力はわずか一般家庭17世帯分 これで日本に未来はあるのか?

 6月2日、東海地方にある名古屋ドームの屋根に10億円を投じ、太陽光パネル1152枚を敷設するとことが決定された。
複数のメディアが報じた。このパネルは敷設用に加工しやすいシートタイプになっているため、通常よりも性能はやや劣る。
だがほとんどのメディアが報じなかった酷い話がある。それは「この10億円の太陽光発電システムで発電される電力は、
わずか一般家庭17世帯分の電力である」ということである。

それにしてもあまりに非効率な話だ。17世帯が10億円分の電力を使うには一体何年かかるのか。
一般家庭が1年に使う電気は1世帯あたり平均5500kWhである。原発停止前の電気料金でいえば年間78000円程度である。
17世帯なら、年間132万円程度である。

1,000,000,000 / 1,326,000 = 757.57..

なんと10億円の元をとるには757年もかかってしまう。しかも維持管理費は別である。しかし建物は700年も維持できないだろう。
施設は100年も経たずして解体になるだろう。正直言って言葉は悪いが、こんなものはお金をドブに捨てているとしかいいようがない。
これでは日本の電気料金は高騰するばかり、社会コストは増大するばかりである。

実は太陽光発電のまやかしに踊り、結果投げ出した国がある。それはドイツである。
ドイツの経済誌では、ドイツの脱原発エネルギー革命を「ドイツのエネルギー環境政策は暗黒の章だった」と自嘲している。
太陽光発電は高コスト過ぎるのである。しかもそのドイツの太陽光発電の買取価格ですら日本の半値以下である。
日本はどれだけ高コストを目指すのだろうか。

ドイツでは既に自然エネルギー政策を転換し、太陽光発電は設備容量5200万kW以降は電力買取中止に踏み切った。
ドイツは太陽光発電による電気代高騰に耐えられなくなったのである。
さらにドイツの太陽光パネルメーカーは倒産し、中国製太陽光パネルがドイツ国内にはあふれかえった。
電気料金も日本よりも高くなった。踊った結果、残った現実はこれだけだ。

太陽光発電や自然エネルギーという言葉は聞こえがよく、口上や建前は美しく未来的である。しかし、社会インフラの実態としては
その先に未来はなく、非効率な高コスト社会という暗黒しかないのである。

<関連>
2014年 太陽光発電買取価格(1キロワット時あたり)
ドイツ 14円 (9.61セント)
日本  37円




これは、ちょっと問題があり過ぎると感じました…。

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